「反日」の罠に嵌った?中韓

たかがオリンピックの競技場を作るために、なんと2500億円もの金をつぎ込むなんて、「バッカじゃなかろか」と思っていたら、ギリシャの借金が43兆円、ヘェーと驚いていたら、もっと上手がいた。なんと、390兆円もの金を株でスッてしまったのだ。

 そう、上海株の暴落によって失われた金だ。日本の株も、引きずられて、2万円をあっさり割ってしまった。

 

さすが、世界第2位の経済大国中国だ、スケールが違うと妙に感心していたら、その対策がもっと凄い。株の取引停止を行ったのだ。 これによって、株主は株を売ることができず、一方的に損失を被ることになってしまった。 聞くところによると、自殺者が多発しているらしい。

 

株式投資を煽るだけ煽って株価を上げさせ、これが過熱するや一転して規制をかけ、それによって暴落を始めると、株取引そのものを停止させるなんて、これは国家によるサギ行為そのものだ。

 

法もへったくれもない、なりふり構わぬ政府の身勝手な対策は、金融政策の未熟さを示すものであり、信頼性は完全に地に落ちたと言わざるを得ない。日本は、AIIBに参加しなくて正解だったのだ。

 

韓国の執拗な反日行動は、実質的には、日本の韓国に対する金融支援を約束したスワップ協定の廃止へと繋がり、また、防衛協定の締結拒否によって、日本は朝鮮半島有事の際の、韓国に対する防衛義務がなくなった。それ以上に、日本国民の反韓感情を一層高め、ヘイトスピーチに象徴させるように、日韓友好は完全に死語となってしまった。

 

経済が停滞し、セゥオル号沈没事件やMERSによって社会が不安定化すると、こんどは一転して「日本に学べ」と言う声が一部のマスコミに出ているようだが、最早、そんな手前勝手な声に耳を貸すような日本国民はいないだろう。

 

韓国が日本に対するネガティブキャンペーンを続ける限り、日本の国民感情は、嫌韓、反感、そして、排韓へと発展することになる。

 

盛者必衰、ソニーパナソニックがそうであったように、今を時めくサムスンといえども、必ず衰退期が訪れ、韓国経済の屋台骨が大きく揺さぶられる。

 

その時、だれに助けを求めるのだろうか。中国、IMF、それとも、日本?冗談でしょう。 朝鮮半島有事の際、在日米軍の基地は本当に使えるの?韓国のために、米軍基地を使わせるなという声が出ないと、だれが保証できますか?

 

一方、中国も同様だ。漁船の衝突事件、それに続く尖閣の国有化の際に行った大規模な反日デモ(皮肉なことに、反政府デモに発展しそうになったため、慌てて止めさせた。これ以降、うかつに反日デモができくなった)と日本企業に対する意図的な襲撃、公船による度重なる領海侵犯は、日本企業の中国離れを加速させてしまっただけでなく、日本国民の間に対中警戒感を根付かせ、平和はタダではないことを、身に染みて思い知らされた。

 

もし、こうした露骨な対日威嚇行為がなかったら、泡沫候補にすぎなかった安倍さんが総理になることはなかったし、選挙で自民党が圧勝することもなく、日米同盟の強化、自衛隊の南西諸島方面の態勢強化、軍事的対中包囲網の形成、安保関連法の提出といったこともなかっただろう。

 

尖閣諸島が日本の領土であることを証明する数多くの歴史的証拠があるにも関わらず、中国の領土だと強弁したことによって、引っ込みがつかなくなってしまい、中国は自らの手足を縛り、日本人の対中警戒心を煽り、益々、右よりにさせてしまった。

 

最近のテレビでは、日本の文化、伝統、技術を称賛する番組が増えている。そう、日本人は、中韓反日行動によって目が覚め、逆に、日本人としての自信と誇りを取り戻しつつあるのだ。

 

ひょっとして、中韓は、日本よしっかりしろ、もっと強くなれと応援するために、意図的に反日の態度をとっているのだろうか? まさか!!地球がひっくり返っても、そんなことはないだろうが、そう勘違いさせるほど、日本の保守派にとっては、助け舟になっているのだ。

 

安保関連法案で、野党はなんとかこれを阻止しょうとし、マスコミは批判的に論調を展開し、憲法学者はメシの種の9条を盾に時代遅れの違憲論を展開し、国会前では「平和主義者」による反対デモが繰り広げられているが、60年や70年安保の反対運動に比べれば静かで大人しいものだ。安保条約によって、戦争に巻き込まれることはなかったし、逆に、日本がどれだけ利益を得たかは、その後の歴史が証明する通りだ。

 

世論調査を行っても、政府の説明が不十分だという意見が80%を超えているが、何年かけて説明を重ねても、まず、「なるほど、良くわかりました」に変わることはないだろう。

 

軍隊があるから戦争になる(警察があるから犯罪が起きる)、基地があるから攻撃される(交番があるから襲撃される)、戦争反対と叫び続ければ、いつか戦争はなくなる(核廃絶を叫び続ければ、核兵器は無くなる)、平和憲法さえあれば攻撃されないから、戦争にならない(交通規則さえあれば、交通事故は起きない)、などと、およそ世界の常識からはかけ離れた思想(空想的平和主義)を持っている人や戦争アレルギーの人に対して、抑止理論や世界の平和は、微妙な軍事バランスの上に成り立っていることを理解させることは、どだい無理な話なのだ。

 

しかも、戦後、一貫して軍事に関することには目をそむけてきた日本人に対して、軍事理論を説明したって理解のしょうがないのだ。

 

それでも、声なき声の多くの国民は、このままでは、本当に日本は危ないと本能的に理解し始めているのだ。だからこそ、よく理解できないまでも、反対デモに参加することなく、成行きをじっと見守っているのだ。与那国島に続き石垣島での自衛隊基地建設容認は、その顕著な現われであろう。

 

そう、中韓反日キュャンペーンは、日本の中韓離れを加速させ、日本人を覚醒させ、誇りと自信を取り戻させ、中韓に対抗し得る態勢を着々と整えさせる原動力となっているのだ。

 

これを天に向かってツバを吐くという。戦後の自虐史観から脱し、顔を上げつつある日本人の眼が座って来たら、怖いよ~。

 

中韓の正体を知った日本人は、未来永劫、間違っても日中友好とか日韓友好を口にすることはないであろう。

 

海洋国家日本が大陸国に深入りすると、ロクなことにならないことは歴史の示すとおりだ。

 

今後予想される中韓発の経済危機の影響を最小限にするため、出来るだ多くの生産拠点や日本人を引き上げ(人質に取られるおそれがあるため)て、経済的依存度を出来るだけ低くする。これこそが、今、緊急に日本に求められているのだ。
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